資産トータルサービス部部長の奥田周年が月刊『会計人コース』から情報提供のご依頼をいただき、税理士としての心構えなどについて寄稿致しました。記事中には弊社のノウハウも凝縮されておりますので、ぜひご一読ください。寄稿の中で、奥田は「接する案件とお客様が多ければ多いほど、対応力が身につきます」と語りかけ、経験から学ぶことの重要性を指摘しました。実際に、弊社の扱う相続案件は業界有数の件数であり、税理士個人だけでなく、チームとしてのノウハウの蓄積に大いに役立っています。
また、「法人税」「所得税」「相続税」は「国税三法」と呼ばれる税の基本中の基本ですが、各税目を有機的に連携させなければ、最適な税務ができません。例えば、個人の不動産活用に当たっては、資産管理会社を設立した方がいいのか等々、将来の相続税まで見据えた対応が必要です。複数の税目を常に念頭に置きながら、最大のメリットを生む方法をお客様や司法書士、弁護士の先生方と共に考えていくこと。今回の寄稿では、その心構えが大切なことを簡潔にお伝えしています。

2019年11月号『会計人コース』

中央経済社グループパブリッシング/刊
1,815 円(税込)